わずか3％。これは昨年4月、コロナ第一波による緊急事態宣言下、国内でテレワークの必要性が叫ばれた中での、全国1700自治体のテレワーク実施率だ。住民サービスを支える自治体職員の殆どが、実は"テレワーク難民"だったのだ。感染拡大がつづくいま、このままでは円滑な行政サービスが止まるかもしれない。 登大遊（36）は、経産省傘下の外郭団体「情報処理推進機構（IPA）」のサイバー技術研究室室長として、地方自治体のネットワークを所轄する、総務省の外郭団体などのサイバー技術開発者とタッグを組み、「自治体テレワークシステム」を開発するプロジェクトのリーダーを務めた。登がシステムを開発するために書き上げるのは約20万行という膨大なプログラム。たった1文字のミスが大規模なエラーを引き起こしてしまう。緻密なテレワークシステムを網羅する頭脳を備える"イマドキ理系男子"の風貌だが、意外にもその口癖は古風な「けしからん！」。どんな壁であろうとも「けしからん！」精神で粘り強く乗り越えていく。番組では、同僚が「一般のプログラマーの10倍のスピード」と驚く、登の驚異的な情報処理能力や、登山やテレビゲームなどからもアイデアを見いだす姿を紹介する。 「簡単に諦めてしまうことが、もっともけしからんのです！」