わずか３分程で津波の高さを予測する気象庁の警報システムが、東日本大震災では、実際よりも遙かに小さな予測値を伝え、多くの人々を危機にさらした。検証からは、巨大地震の際には、迅速さと正確さを両立させようとする事が、かえって危険につながるという限界が見えてきた。気象庁では、今、Ｍ８以上の地震では、科学的な根拠が薄くても、「巨大」などの表現を使い、警報を出す事を検討している。「警報の信用性が失われる」という慎重論もある中での、大きな方針の転換である。また、気象庁の警報をもとに、防災無線で住民に避難を呼びかけてきた自治体でも、“逃げる気になる”呼びかけ方とは何かを模索し始めている。新たな警報や呼びかけは、人々の命を救えるのか。一人でも多くの命を救う『情報』とは何かを考える。